こんにちは、ゆうです。
今日は、過去のブログでお話しした「やめたこと」の中から、NHKの解約について、そのメリット・デメリットや解約の流れと注意点などをご紹介します。
1. 解約できる条件
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テレビやアンテナを処分・撤去した場合
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実家に戻って世帯が一つになったなど、世帯同居で重複契約になっている場合
2. 解約の基本的な流れ
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「ふれあいセンター」などの窓口に電話し、解約の旨を伝えて必要書類を送ってもらう。
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数日後、解約届の書類が郵送で届きます。
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必要事項を記入・署名・押印して、同封の返信用封筒にて返送。
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返金がある場合は、入金を確認する。なお解約完了の通知は無し
3. 注意すること
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電話する前に「契約者氏名・住所・解約理由・お客様番号」を準備しておくとスムーズです。
お客様番号は請求書・口座引き落とし通知・領収書・マイページなどに記載されております。
なお、私の場合は、お客様番号がその場で分からなくて、氏名・住所・電話番号を伝えて対応して貰いました。 -
解約に伴い受信料の精算がある場合は、返金されます。
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解約届は発行日から3週間以内に返送が必要です。6週間を過ぎると、解約申請が取り消し扱いになりますのでご注意ください。
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受信設備（テレビ・ワンセグ付き携帯・スマホなど）を撤去・処分した場合は、その証明として「家電リサイクル券」などの写しを同封する必要があります。事前に引き取り業者に確認しておくと安心です。
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インターネットからの解約はできず、電話からのみの手続きとなります。
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私の場合、解約書類が届くまで約9日ほどかかりました。
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解約完了の通知は特に届きませんでしたが、料金の引き落とし・請求などが無くなった事で、解約完了と判断するのみでした。
4. 解約のメリット
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月約1,０00〜2,０00円（※地上契約・衛星契約で変動）の受信料負担がなくなります。
→年間で1〜2万円以上の固定費が削減になります。 -
テレビを見ない人にとっては、時間の無駄もなくなります。
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支払い義務がなくなり、家計管理がシンプルになります。
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インターネット動画やサブスクサービスへの移行が容易になります。
5. 解約のデメリット
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NHKのニュースや大河ドラマ、教育番組が視聴できなくなります。
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解約条件（テレビなどの解放・処分）を満たすための初期費用や手間が発生する。
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証明書類の準備が必要です。
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担当者につながるまでに時間がかかる場合があります。
最後に…
引越をして転居先で、NHKの訪問員が来る事を考えて、受信設備の廃棄を証明する書類などは、念のため保管しておく事をオススメします。
ですが、調べた限りでは、NHK側が求めるものは、あくまでも、「現時点で受信設備が無い証明」なので、引越し前の証明書は効果がないのかもしれません。
なのでアポ無しの訪問は全てスルーするのが一番だと思います。家に上げて確認してもらうなんて出来ればしたくないですからね・・・。
解約は引き止めなどは一切なく、思いのほかあっさりと解約できました。
音声案内から担当者につながるまで少し時間はかかりましたが、他の解約（例：保険など）に比べてNHKのほうが早い印象でした。
保険を解約したときは、解約のデメリット&ネガティブ要素を混々と説明されました（笑）。
その点、NHKの対応はシンプルで好印象でした。
私の場合、テレビを見る習慣がなかったこともあり、特にムダ具合いが顕著でした。
資産形成の第一歩は、家計管理です。 その家計管理で、まず初めに手を付けなければならないのが固定費の見直しです。
ひと月の額は小さいですが、トータルで考えることが大事です。年間１３,２００円、１０年で１３２,０００円です。
わたしの場合、いつかやろうと思っていて、５年が過ぎていました。６６,０００円をドブに捨てていたことになります。
まさに「明日やろうはバカやろう」ですね（笑）
もし、テレビをほとんど見ていないという人は、とっとと捨てて、NHKも解約してスッキリしましょう。
以上です。このブログが、皆様の参考になれば嬉しいです
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